携帯がドコモなら固定電話もドコモ光電話がお得！

ドコモの携帯ユーザーで固定電話も使っているなら、ドコモ光電話にすると料金が安くなると聞いたことがある人もいるのではないでしょうか。電話料金は毎月かかるものなので、お得に利用できるほうがありがたいものです。でも、ドコモ光電話のことが全体的によくわからないという理由で変更できずにいる場合もあるかもしれません。ここでは、ドコモ光電話のサービスや料金、手続きの方法などについて解説していきます。

1ドコモ光電話とはどんなサービス？

ドコモの光回線で固定電話を使えるということがピンと来なかったり、イメージができなかったりする人もいるでしょう。まずは、ドコモ光電話がどんなサービスなのかを紹介し、使うことでどんなメリットが得られるのかを説明します。

ドコモ光電話の仕組みと対応エリア

ドコモ光電話はドコモの光回線を利用した固定電話サービスです。光回線とはインターネット接続サービスのことで、ドコモが提供する光回線をドコモ光といいます。これまで、固定電話はアナログ回線やデジタル回線を使って接続してきました。そのため、固定電話とインターネットのセット利用がイメージできない人もいるかもしれません。しかし、ドコモの光回線を使えば、インターネットのドコモ光と固定電話のドコモ光電話を同じ光回線を利用できるのです。

ドコモ光電話を利用するには、インターネット回線をドコモ光にする必要があります。理由はドコモ光電話がドコモ光のオプションサービスという位置づけだからです。一般的に、インターネット回線はサービスによって対応エリアが決まっています。そのため、まずは固定電話を設置している場所がドコモ光の対応エリアに入っているかどうかの確認が必要です。ドコモ光の対応エリアはフレッツ光の対応エリアと同じなので、東日本はhttps://flets.com/app2/cao/、西日本はhttps://flets-w.com/service/next/area/から調べることができます。

ドコモ光電話のメリット

ドコモ光電話はドコモの携帯ユーザーにとってお得なサービスであるといわれます。では、具体的にドコモ光電話にはどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、2つの主な魅力について紹介します。

一般加入電話よりも安い

ドコモ光電話を利用するメリットの一つは一般加入電話と比べて、基本料も通話料も安いことです。一般加入電話とは電話会社と契約して利用する固定電話のことで、代表的な電話会社にはNTT東日本・NTT西日本があります。ドコモ光電話と一般加入電話のどちらを利用しても、固定電話の月額料金は基本料と通話料の合計です。しかし、一般加入電話の基本料は月額1,800円（税抜）程度である一方で、ドコモ光電話は月額500円（税抜）という差があります。

ドコモ光電話であれば基本料だけで月々1,300円（税抜）ほどお得なので、年間の金額に換算すると15,000円（税抜）以上節約できる計算です。基本料は固定電話を使っても使わなくてもかかりますから、安くなるのは大きな魅力ではないでしょうか。なお、通話料の詳しい内容については後でまとめて説明します。

ネットと固定電話の請求を一本化できる

ドコモ光電話のもう1つのメリットは利用することで家計管理がしやすくなることです。ドコモ光電話の利用料はインターネット回線であるドコモ光の料金と一緒に請求されることになります。これは、ドコモ光電話がドコモ光のオプションサービスだからです。さらに、ドコモの携帯ユーザーは携帯の料金もまとめられるので、家庭の通信費の一括管理が可能となります。そのため、携帯、インターネット、固定電話の契約会社がそれぞれ別々の場合に比べて、支払いや契約内容の確認、更新手続きなどが簡単になるのです。

現在の電話番号はそのまま使える？

ドコモ光電話の仕組みやメリットは理解できても、今使っている電話番号が変わってしまうのは不便と感じる人もいるのではないでしょうか。事実、ドコモ光電話にしたときに、同じ電話番号がそのまま利用できる人とできない人がいます。現在の電話番号がそのまま使えるのはNTT東日本・NTT西日本の加入電話を利用している人と、フレッツ光のひかり電話を利用している人です。これら以外の固定電話を利用している人は番号が変更になる可能性がありますが、実際にどうなるのかは個別の確認が必要となります。

ドコモではドコモ光の申し込みに関する相談窓口を設置しているので、事前に連絡しておくと安心です。問い合わせ窓口については記事の後半にまとめてあるので参考にしてください。なお、確認するときに必要な情報は5つ、電話サービス提供事業者名、電話サービス名、契約者名、電話番号、電話を設置する住所です。

ドコモ光電話の契約パターン

インターネット通信サービスにはさまざまなものがあります。そのため、現在使っているサービスからドコモ光・ドコモ光電話へ変更するルートもさまざまです。ここでは、どのような契約パターンが考えられるのかを説明します。

「ドコモ光＋ドコモ光電話」をセットで契約する

引っ越したばかりでインターネット環境が整っていない人や他社のインターネットサービスを利用している人であれば、ドコモ光とドコモ光電話をセットで契約するのがお得です。理由は初期費用が抑えられるからです。ドコモ光電話はドコモ光を契約していれば後から追加することもできますが、セットで契約した場合に比べて手数料や工事料が余分にかかる場合があります。固定電話を利用することが決まっているなら、ドコモ光の契約と一緒にするのがよいでしょう。なお、他社サービスを解約してドコモ光に変更する場合は解約料が発生する場合があるので、事前に調べておくことが必要です。

フレッツ光から転用する

現在フレッツ光を利用している人はドコモ光への変更が比較的簡単にできます。これら2つのサービスは対応エリアやサービス内容が同じで、回線の切り替えのみで利用可能だからです。ちなみに、フレッツ光からドコモ光へ契約を変更することを「転用」または「乗り換え」といいます。転用するときは事前にフレッツ光から転用承諾番号を取得し、ドコモ光の契約のときにその番号を伝えるルールです。

フレッツ光からドコモ光へ転用する主なメリットは3つあります。まず、同じサービスをより安く利用できる点です。また、同じ光回線を使うので、基本的に回線工事が必要ありません。さらに、転用の場合はフレッツ光の解約金がかからないのもポイントです。ただし、契約しているプロバイダー分の解約金は発生する場合があるので注意してください。

ドコモ光電話のみ追加する

ドコモ光をすでに導入している人で、NTT東日本やNTT西日本などの一般加入電話を使っている場合はドコモ光電話のみを後から追加することになります。ドコモ光とセットで申し込む場合に比べると、手数料や工事費用が割高になる可能性があったり、キャンペーンの適用ができなかったりしますが、追加の申し込みはいつでも可能です。ドコモ光電話を後から追加する場合に必要な料金については、後ほど詳しく説明します。

2ドコモ光電話の工事と初期費用

実際にドコモ光とドコモ光電話を申し込む場合は回線工事や初期費用が必要です。ここでは、工事の内容や必要な機器、利用開始までにかかる費用などについて説明し、設置までの全体像が理解できるようにしていきます。

工事の内容と必要なルーター

ドコモ光を利用するには回線工事が必要です。ドコモ光の工事には工事担当者が来て作業をする派遣工事と、自分で設定を行う無派遣工事の2種類があります。どちらの工事になるのかは申し込みの段階でドコモ側が判断するので、自分で選択することはできません。これまで光回線を使ったことがない場合は屋外から自宅内へ光ファイバーケーブルを引き込む工事をすることになります。この工事は一般の人にはできないので、原則として工事担当者がやって来る派遣工事です。フレッツ光からの転用などの場合は無派遣工事となることもあります。

また、ドコモ光電話を接続するのに必要となるのがドコモ光電話対応ルーターです。このルーターに電話ケーブルで固定電話を接続し、LANケーブルでパソコンを接続することによって、固定電話とインターネットの両方が利用できるようになります。ドコモ光電話対応ルーターは希望すれば無料でレンタルされるので、自分で購入する必要はありません。ただし、パソコンなどの通信機器を無線接続する場合は別途費用が必要で、東日本は月額300円（税抜）、西日本は月額100円（税抜）がかかります。

「ドコモ光＋ドコモ光電話」の初期費用（転用含む）

ドコモ光とドコモ光電話をセットで申し込んだ場合、初期費用はどの程度になるでしょうか。ここでは、現在の電話番号を継続して利用し、派遣工事を行うという代表的なケースの初期費用について説明します。初期費用にかかるのはドコモ光の初期費用、ドコモ光電話の初期費用、契約事務手数料の合計です。なお、初期費用は12～60回の分割払いとすることもできます。

ドコモ光電話を設置するのが戸建ての場合、初期費用の総額は24,000円（税抜）です。内訳はドコモ光の初期費用18,000円（税抜）、ドコモ光電話の初期費用3,000円（税抜）、契約事務手数料3,000円（税抜）となります。マンションの場合は21,000円（税抜）で、ドコモ光の初期費用が15,000円（税抜）となり、ドコモ光の初期費用と契約事務手数料は戸建てと同じ金額です。

フレッツ光からドコモ光へ転用する場合はひかり電話を利用しているかどうかで費用が変わります。ひかり電話を設置している場合は契約事務手数料の3,000円（税抜）のみ、設置していない場合は7,000円（税抜）（無派遣工事の場合）です。ひかり電話を設置していない場合、契約事務手数料3,000円（税抜）の他にドコモ光電話の初期費用4,000円（税抜）がプラスされます。戸建てとマンションで費用の差はなく、どちらにしてもドコモ光の初期費用はかかりません。

ここで説明した初期費用はあくまで代表的な例なので、実際の料金は自宅の状況によって変わります。自分の初期費用がいくらになるのか詳しく知りたい場合には、ドコモの料金シミュレーションが利用可能です。サイトで細かい設定ができるので確認してみてください。

ドコモ光電話のみ追加の初期費用

すでにドコモ光を利用している人がドコモ光電話のみを後から追加する場合の初期費用は、ドコモ光電話の初期費用と契約事務手数料の合計で求められます。なお、ここで紹介するのは現在の電話番号をそのまま継続して、無派遣工事を行った場合の代表例です。ドコモ光電話を後から追加する場合、基本的には戸建てとマンションで費用の差はなく、どちらも総額6,000円（税抜）となります。内訳はドコモ光電話の初期費用が4,000円（税抜）、契約事務手数料が2,000円（税抜）です。ただし、あくまで一例なので、派遣工事となった場合や自宅の状況によって工事費用が変わる可能性はあります。

3ドコモ光電話の利用料はいくらかかる？

固定電話は毎月費用が発生するので、利用料について気になる人もいるのではないでしょうか。ここでは、ドコモ光電話の月額利用料や通話料について説明し、さらにナンバーディスプレイといった各種機能についても紹介していきます。

ドコモ光とドコモ光電話の基本料

ドコモ光電話の利用料はドコモ光の利用料と一緒に請求されるので、毎月の料金についてはドコモ光の分も把握しておく必要があります。月々でかかる費用はドコモ光の基本料、ドコモ光電話の基本料と通話料の合計です。まずはそれぞれの基本料について説明していきます。なお、ここでは一般的な契約形態であるドコモ光タイプA（2年定期契約あり）の場合を例に挙げます。

ドコモ光の基本料は戸建ての場合が月額5,200円（税抜）、マンションの場合が月額4,000円（税抜）です。ドコモ光電話の基本料は家の種類に関わらず月額500円（税抜）なので、それぞれの基本料を合計すると戸建ては月額5,700円（税抜）、マンションは月額4,500円（税抜）となります。これにドコモ光電話の通話料がプラスされて、月々の利用料が決まる仕組みです。通話料については次で詳しく説明します。

ドコモ光電話の通話料

ドコモ光電話は基本料だけでなく、通話料についても一般加入電話に比べて割安です。固定電話の通話料は発信先によって変わってくるので、固定電話、携帯電話、国際電話のそれぞれについて、どれくらいお得になるのかを確認していきます。まずは、固定電話への通話料です。ドコモ光電話は発信先が固定電話の場合、日本全国3分8円（税抜）で利用できます。一般加入電話の場合、市内でも3分8.5円（税抜）、県内市外は3分20～40円（税抜）、県外となると3分20～80円（税抜）かかりますから、ドコモ光電話の通話料は魅力的です。

また、携帯電話へ発信する場合の通話料はドコモ光電話が1分16～18円（税抜）、一般加入電話が1分17～40円（税抜）となります。携帯電話のキャリアやエリアによって料金に多少の差はありますが、一般加入電話と同じか、それ以下の料金で通話可能です。さらに、国際電話についても大きな差があります。たとえば、アメリカへの国際電話の場合、一般加入電話は1分60円（免税）ほどかかりますが、ドコモ光電話は1分9円（免税）です。最初に説明した基本料のメリットに加えて、通話料についてもお得に利用できるのは嬉しいポイントではないでしょうか。

ドコモ光電話の付加サービス

ドコモ光電話は一般加入電話の場合と同じように、付加サービスが利用できるようになっています。ドコモ光電話に付加できる機能は全部で8つです。ここでは、それぞれの機能と月額料金について説明します。

1つめは通話中着信（月額300円（税抜））です。通話中に別の人からも着信が入った場合に対応できる機能で、いわゆるキャッチホンと呼ばれているものです。2つめは転送電話（月額500円（税抜））です。かかってきた電話を別の電話へ転送することができます。3つめは発信者番号表示（月額400円（税抜））です。いわゆるナンバーディスプレイ機能で、かけてきた人の電話番号が表示されます。4つめはナンバー・リクエスト（月額200円（税抜））です。番号を通知しないで電話をかけてきた人に対して、通知してかけ直すよう伝えてくれます。ナンバー・リクエスト機能を利用するには3つめに紹介した発信者番号表示機能の契約が必要です。

5つめは迷惑電話ストップサービス（月額200円（税抜））です。迷惑電話として登録した番号からの着信があったときに、相手に対して電話を受けられないことを伝えてくれます。6つめは着信お知らせメール（月額100円（税抜））です。着信があったことを携帯やパソコンのメールで確認することができます。7つめはダブルチャンネル（月額200円（税抜））です。1契約で2回線分の通話が可能になります。8つめは追加番号（月額100円（税抜））です。電話とFAXで番号を分けたい、店舗兼住宅で番号を分けたいといった場合に便利な機能です。

付加サービスはそれぞれ別料金が発生する仕組みなので、複数のサービスを利用したい人は次で紹介する「ドコモ光電話バリュー」のほうがお得に利用できる可能性があります。

ドコモ光電話バリュー

「ドコモ光電話バリュー」とは月額1,500円（税抜）で、基本料と6つの付加サービスをセットで契約できるプランのことです。6つの付加サービスは自分で好きなものを選べるわけではなく、あらかじめ決められています。具体的には通話中着信、転送でんわ、発信者番号表示、ナンバー・リクエスト、迷惑電話ストップサービス、着信お知らせメールです。

仮にこれらのサービスを個別に追加した場合、基本料の500円（税抜）と合わせて2200円（税抜）となります。ドコモ光電話バリューでは同じ機能が1500円（税抜）で利用できるので、700円（税抜）お得になる計算です。自分が必要とする付加サービスと基本料を合計した場合と比べてみたときにドコモ光電話バリューのほうが割安であれば、利用を検討する価値があるといえます。

4ドコモ光電話の契約中に引っ越す場合はどうなる？

ドコモ光とドコモ光電話の利用中に引っ越すことになった場合、契約がどうなるのか気になる人もいるでしょう。ここでは、契約中の引っ越しの場合の対応について説明します。主なポイントは引っ越し先でもドコモ光とドコモ光電話を継続して利用するかどうかです。

ドコモ光とドコモ光電話を引っ越し先でも利用する場合は引っ越し先の住所がドコモ光の対応エリア内であれば、移転工事をすることによって引き続き利用することができます。移転するのにかかる費用の総額は移転事務手数料の2,000円（税抜）と移転工事料の合計です。移転工事料はNTT東日本・NTT西日本のエリアが関わってきます。NTT東日本内での引っ越しや、NTT西日本内での引っ越しの場合、移転工事料（派遣工事）は戸建てが9,000円（税抜）、マンションは7,500円（税抜）です。NTT東日本エリアからNTT西日本エリアへ引っ越す場合や、その逆のパターンの場合は戸建てが18,000円（税抜）、マンションは15,000円（税抜）かかります。なお、ここで紹介した移転工事料はあくまで代表的な例なので、自宅の状況によって変わる可能性があります。

もし、引っ越し先でドコモ光とドコモ光電話を利用しない場合には、ドコモ光の解約手続きが必要です。ドコモ光電話はドコモ光のオプションサービスなので、ドコモ光の解約によって自動的に廃止となります。ドコモ光を定期契約していて、契約期間内での解約となってしまうときは解約金が発生するので注意が必要です。

5困った時の問い合わせ窓口

ドコモ光とドコモ光電話について問い合わせや相談がしたい場合はドコモの問い合わせ窓口が利用可能です。申し込み前であっても、利用中であっても、基本的には「総合問い合わせ窓口（ドコモインフォメーションセンター）」へ電話することになります。ドコモの携帯からかける場合の番号は局番なしで「151」（無料）、一般電話などからであれば「0120-800-000」です。受付時間は午前9時から午後8時までで、年中無休で対応してくれます。利用時は音声ガイダンスが流れるので、自分の状況に合わせて指示に従ってください。また、一部メールやアプリでの対応も行っています。申し込み前の相談についてはドコモショップでも対応可能です。

ドコモ光やドコモ光電話について、利用中に故障や修理が必要となりそうなトラブルが発生することもあるかもしれません。そのときはドコモの携帯からであれば局番なしで「113」（無料）、一般電話などからの場合は「0120-800-000」へ電話します。故障や修理に関しては24時間受付されています。

6ドコモの携帯ユーザーはドコモ光電話で固定電話がお得に使える

ドコモの携帯ユーザーであれば、インターネット回線にドコモ光、固定電話にドコモ光電話を選ぶことで、毎月の利用料や家計管理が大幅に改善されるというメリットがあります。さらに、dカードGOLDを利用すれば、ポイント還元でよりお得感を味わうことも可能です。特に、GMO得得BBは適用できる特典が充実していて初期費用も抑えられるので、ドコモ光とドコモ光電話のセット利用を考えている人にとって大きな魅力があるといえるでしょう。

※公開日時点の情報のため、お申込みの際は実際のお申込みページの情報をご確認ください。